乙種4類危険物取扱者試験対策

危険物を取り扱う建築物は、原則として地階を有してはならない。

建物の壁・柱・床・はり・階段は不燃材料で造り、延焼のおそれがある外壁は、出入口以外に開口部を設けない耐火構造の壁とする。

屋根は不燃材料で造り、さらに金属板などの軽量な不燃材料で被覆する。

窓および出入口には防火設備を設ける。とくに延焼のおそれがある外壁に設ける出入口には、随時開放できる自動閉鎖式の特定防火設備を設ける。

窓または出入口にガラスを用いる場合は、網入りガラスとする。

液状の危険物を取り扱う建築物の床は、危険物が浸透しない構造とするとともに、適当な傾斜を付けて、漏れた危険物を一時的に貯留する設備（貯留設備）を設ける。

危険物を取り扱う建築物には、取り扱いに必要な採光・照明・換気設備を設ける。

また、可燃性の蒸気や可燃性の微粉が滞留するおそれがある場合は、それらを屋外の高所に排出する設備を設ける。

屋外で液状危険物を扱う設備

• 設備の直下の地盤面の周囲に高さ0.15m以上の囲いを設け、危険物の流出を防止する措置（※）を講じる。
• 当該地盤面はコンクリート等の不浸透材料で覆い、適当な傾斜および貯留設備を設ける。
• 第4類の危険物（非水溶性に限る）を取り扱う設備では、危険物が直接雨水溝に流入しないよう、貯留設備に油分離装置を設ける。
• （※）危険物の流出防止については、上記と同等以上の効果がある措置であれば、省令で定めるものを講じても構わない。

その他の設備の基準

• 危険物を取り扱う機械器具その他の設備は、危険物の漏れ・あふれ・飛散を防止できる構造とする。
• 危険物を加熱または乾燥する設備は、原則として直火を用いない構造とする。
• 危険物を加熱する設備、または取り扱う危険物の圧力が上昇するおそれのある設備には、圧力計および安全装置を設ける。
• 電気設備が点火源となり爆発するおそれのある場所（粉じん・可燃性ガス・危険物等）に設置する電気設備は、防爆構造とする。
• ※ 電気設備とは、電気配線、電熱体（ヒータ）、照明器具、電動機（モータ）、変圧器、開閉器（スイッチ）、継電器（リレー）などである。防爆構造については、第2章4節 引火と発火を参照。
• 危険物の取り扱いに伴い静電気が発生するおそれがある設備には、当該設備に蓄積する静電気を有効に除去する装置を設ける。
• 指定数量の倍数が10以上の製造所には、原則として避雷設備を設ける。

指定数量の倍数が10以上の場合、次の施設では避雷設備を設ける。